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> スギ花粉疎開ツアー シンポジウム開催
本シンポジウムは、先進国に見られるような花粉症による体内環境の破綻に対し警鐘を鳴らすとともに、体内環境の正常化が健康寿命の増進に寄与することの啓発を目的として開催します。
アレルギー増加の原因と考えられるヒト免疫バランスの破綻を正常化するための新たな取り組みとして、科学的根拠に基づいたヘルスツーリズムが重要であり、自然豊かな北海道・沖縄・奄美諸島での「健康を考える観光」による新たな旅行価値=『イムノリゾート(免疫保養地)構想』を提唱します。スギ花粉症やアレルギー疾患に悩む方々、それらを取り巻く行政機関、民間企業、地域自治体そして観光関係者に広く「スギ花粉疎開ツアー」に端を発したヘルスツーリズムの取り組みを知らしめ、都市と農村との交流による体内環境正常化のための社会基盤づくりや地域活性化の重要性を提言します。
◎主催者挨拶
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特定非営利活動法人イムノサポートセンター
理事長 西村 孝司氏
◎来賓挨拶
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参議院議員
特定非営利活動法人イムノサポートセンター アドバイザー
橋本 聖子氏
◎緊急ビデオコメント
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東京都知事
石原 慎太郎氏
◎基調講演 1
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「ヘルスツーリズムの現状と今後の展開」
株式会社NTTデータ経営研究所 マネジメントイノベーションセンター
ライフサイエンス戦略チーム マネージャー
鈴木 紀秀氏
◎基調講演 2
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スギ花粉疎開ツアーの基本概念〜免疫バランスと健康〜
北海道大学 遺伝子病制御研究所 免疫抑制分野
教 授
西村 孝司氏
◎パネルディスカッション
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「現代社会における『健康を考える観光』の必要性」
アレルギー増加の阻止、国民健康寿命の増進、地域活性化に役立つのか?
旅行を通して、現代人の崩壊した体内環境を正常化するための『イムノリゾート(免疫保養地)構想』について、北海道、沖縄で実施しているケーススタディを基に観光、患者代表、研究機関それぞれの立場から、新たな地域の価値創造や、旅行の可能性について討論を行います。
◆ コーディネーター
:
日本経済新聞社 編集局 ウィークエンド編集本部 生活情報部
編集役員
藤巻 秀樹氏
◆ パネリスト
:
北海道上士幌町長
竹中 貢氏
(社)日本観光協会
常務理事
永里 恒昭氏
(財)沖縄観光コンベンションビューロー
常務理事
洲鎌 孝氏
スギ花粉疎開モニターツアー参加者
有限会社シノ
代表取締役
篠 嘉一氏
(株)NTTデータ経営研究所
マネジメントイノベーションセンター
ライフサイエンス戦略チーム マネージャー
鈴木 紀秀氏
北海道大学
遺伝子制御研究所 免疫制御分野
教授
西村 孝司氏
※プログラムの内容は変更する場合がございますのでご了承下さい。
◎質疑応答
企業展示コーナー
Corporate exhibition
免疫バランスの維持・体内環境改善・アレルギー対策に取り組む企業のアレルギー関連商品やサービスの情報を発信。
株式会社NTTデータ経営研究所 マネジメントイノベーションセンター
ライフサイエンス戦略チーム マネージャー
鈴木 紀秀
千葉大学大学院教育学研究科(健康教育学)修了。
医療法人鉄蕉会亀田総合病院亀田総合研究所、同亀田看護専門学校講師などを経て現在に至る。専門分野は健康づくり、保健医療政策、医療情報システムなどヘルスツーリズムについては北海道内で複数の実証実験を企画・実施した実績を有する。関連著作は「健康教育〜ヘルスプロモーションの展開〜」(保健同人社共著)、「健康増進へ自然環境を活用、地域活性化策としての自然療法」(月刊地球環境、2005/10)、「成功する!「地方発」ビジネスの進め方、第4章 地域資源を活用した健康産業が伸びている」(かんき出版共著)など
特定非営利活動法人イムノサポートセンター 理事長
北海道大学 遺伝子病制御研究所 免疫抑制分野 教授
西村 孝司
東北大学薬学部卒。薬学博士。
ハーバード大学医学部ダナファーバー癌研究所留学。東北大医学部助教授、東海大医学部免疫学助教授、同大細胞移植研究センター次長などを経て1999年から北大遺伝子病制御研究所 免疫制御分野教授に。
日本免疫学会評議員、日本癌学会評議員、基盤的癌免疫研究会幹事、米国免疫学会会員など。2006年特定非営利活動法人イムノサポートセンター理事長に。
【開催日時】
平成18年12月7日(木)
13:30〜17:00(開場12:30)
入場無料
(セミナーは終了致しました)
【開催場所】
東京都千代田区霞ヶ関3−3−3
全日通霞ヶ関ビル 8F [ 大会議室 A ]
≪交通≫
銀座線/虎ノ門駅 6番出口より徒歩5分
千代田線・日比谷線・丸の内線/
霞ヶ関駅 13番出口より徒歩8分
【主催】
特定非営利活動法人 イムノサポートセンター
【共催】
財団法人沖縄観光コンベンションビューロー・北海道上士幌町・社団法人北海道観光連盟(五十音順)
【後援】
沖縄県・JTB沖縄株式会社・株式会社JTB北海道・全日本空輸株式会社・内閣府沖縄総合事務局・社団法人日本観光協会・日本経済新聞社・株式会社日本航空・社団法人日本旅行業協会・北海道・北海道運輸局・北海道経済産業局・北海道新聞社・北海道旅客鉄道株式会社・琉球新報社(五十音順・全て予定)
ホームページから、参加申込書をダウンロードし、必要事項を記入の上、FAXで応募して下さい。
(セミナーは終了致しました。)
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